有価証券報告書-第163期(2025/04/01-2026/03/31)
<戦略>1. 島津人財戦略
人は当社グループにとって最大の財産であり、持続的成長を支える基盤です。創業以来の社是「科学技術で社会に貢献する」のもと、人を大切にする企業文化を育んできました。この社是は当社のDNAとして、全社員の行動指針となっています。当社グループが目指す「人と地球の健康」の実現に向け、人的資本を経営の中心に据えた人財戦略を推進します。社員一人ひとりの挑戦と成長で培われた力を組織の実行力・変革力へと高め、獲得・育成・活躍を一体で捉えた施策により、環境変化の激しい中でも戦略をやり切る組織づくりを進めます。社員が安心して挑戦し、多様な専門性と価値観が活かされる環境を整えることで、島津グループの持続的な価値創出につなげます。
2. 人財育成方針
当社グループの求める人財を「高潔な倫理観を持ち、多様な視点や専門性を活かし、果敢に挑戦し、最後までやり遂げるとともに、自ら成長し続ける存在」と定義し、挑戦と成長を通じてイノベーションを創出し、社会に貢献できる人財を育成します。また、『島津アカデミー』を通じて、グローバルで事業を牽引する経営幹部候補および次世代リーダーの育成に取り組むとともに、一人ひとりが主体的にキャリアを描き、専門性を高めて活躍できる環境を整備します。多様な個の成長を組織の成長につなげ、企業価値の向上を通じて、より良い社会の創造に貢献します。
3. 社内環境整備方針
当社は、多様な人財が、健康で働きがいを感じ、夢と成長の実現に向けた新たな挑戦ができる職場を「Well-Beingな職場」と定義し、目標とする職場づくりのため、多様性を活かす組織風土、挑戦マインドを育む人事制度、健康で安全な職場、コンプライアンス徹底の実現に向けた施策を推進します。
人は当社グループにとって最大の財産であり、持続的成長を支える基盤です。創業以来の社是「科学技術で社会に貢献する」のもと、人を大切にする企業文化を育んできました。この社是は当社のDNAとして、全社員の行動指針となっています。当社グループが目指す「人と地球の健康」の実現に向け、人的資本を経営の中心に据えた人財戦略を推進します。社員一人ひとりの挑戦と成長で培われた力を組織の実行力・変革力へと高め、獲得・育成・活躍を一体で捉えた施策により、環境変化の激しい中でも戦略をやり切る組織づくりを進めます。社員が安心して挑戦し、多様な専門性と価値観が活かされる環境を整えることで、島津グループの持続的な価値創出につなげます。
2. 人財育成方針
当社グループの求める人財を「高潔な倫理観を持ち、多様な視点や専門性を活かし、果敢に挑戦し、最後までやり遂げるとともに、自ら成長し続ける存在」と定義し、挑戦と成長を通じてイノベーションを創出し、社会に貢献できる人財を育成します。また、『島津アカデミー』を通じて、グローバルで事業を牽引する経営幹部候補および次世代リーダーの育成に取り組むとともに、一人ひとりが主体的にキャリアを描き、専門性を高めて活躍できる環境を整備します。多様な個の成長を組織の成長につなげ、企業価値の向上を通じて、より良い社会の創造に貢献します。
| 企業文化の醸成 | 当社では、社員が事業や文化・歴史を深く学び、企業文化を醸成する取り組みを推進しています。「Leadership & Diversity」のスローガンのもと、多様性への理解を深めるとともに、リーダーシップを発揮できる環境づくりを推進しています。全ての社員が自律的に挑戦し、学び続けることで、学びと成長を基盤にした企業文化を醸成すると同時に、社会価値の創出へとつながる取り組みを展開しています。 | ![]() |
| 事業戦略・経営基盤強化のための人財育成 | ・経営幹部候補育成 事業戦略、経営基盤の強化を推進する上で、経営幹部候補の育成は当社の重要テーマです。当社では1997年より、島津グループの成長を牽引する経営幹部候補の育成に取り組んできました。2023年度より新たに経営幹部候補育成プログラム「経営塾アドバンス」「経営塾」を開始しました。外部研修への派遣による知識の習得に加え、異動を通じた実践的タフアサインメントの付与との両輪により、経営幹部候補の育成を推進し、経営人財プールの拡充を図っています。 ・次世代リーダー育成 様々な社会課題の解決に向け、メンバーを統率して組織の力を最大化し、事業を牽引していく次世代リーダーの育成は、当社グループの重要なテーマの一つです。経営幹部候補の育成に加え、島津グループの持続的な成長を支えるためには、事業を牽引する次世代リーダー層の計画的な育成が重要です。当社では、部長候補者向けの「ネクストリーダー研修Ⅱ」、課長候補者向けの「ネクストリーダー研修Ⅰ」を実施し、次のポストで求められる視野・視座、経営知識、リーダーシップを早期に習得します。これにより、経営幹部候補人財とあわせて、事業や組織の中核を担う人財のパイプラインを強化しています。 また、グローバルで事業を牽引する人財の育成にも注力しています。海外グループ会社では、マネージャー層を対象としたグローバルマネージャートレーニングを展開しており、今後も各国の人事部門と連携しながら育成プログラムの充実を図っていきます。さらに、海外現場研修や省庁・大学への派遣などを通じて、若手社員を含む幅広い層に対し、将来のリーダー育成に取り組んでいます。 ・専門人財育成 グループの成長には、次の4つの専門人財が不可欠です。 ①世界の優れた専門家と協業し、新たな技術や事業機会を生み出す人財 ②高度な技術力を活かし、社会課題解決に貢献する人財 ③専門知識を活かし、組織力の最大化や事業の発展を推進する人財 ④データやデジタル技術を活かし、ビジネスモデルや業務プロセスを変革する人財 これらの専門人財を育成するために、当社では資格取得奨励制度や教育研修による支援を行ってきました。2021年度からは、大阪大学と共同で博士課程での若手技術者・研究者の育成を行い、社内公募した社員を複数の研究科に派遣しています。さらに、2024年度より社会人博士育成支援制度(SPARK)を開始し、社員の博士号取得を支援しています。また、国家資格や社内資格をオープンバッジで認定することで、社員の専門性獲得を促進しています。2025年度からは、国内グループ会社の社員にもオープンバッジの発行を拡大しました。今後は活動を海外グループ会社にも拡げ、グローバルで専門人財の育成に取り組んでいきます。 | |
3. 社内環境整備方針
当社は、多様な人財が、健康で働きがいを感じ、夢と成長の実現に向けた新たな挑戦ができる職場を「Well-Beingな職場」と定義し、目標とする職場づくりのため、多様性を活かす組織風土、挑戦マインドを育む人事制度、健康で安全な職場、コンプライアンス徹底の実現に向けた施策を推進します。
| 多様性を活かす組織風土づくり(DE&Iの推進) | ・多様な人財の獲得と活躍 当社は、国籍・性別・経験に関わらず多様で優秀な人財の獲得と活躍の実現を目指しています。特に、高度な技術的専門性や経営管理スキルを持つ専門人財の確保のため、技術系・事務系インターンシップや、外国大学の学生が日本で就業するためのプログラムへの参加など、様々な採用活動を進めています。また、女性社員の積極採用やキャリアデザイン研修を通じて、女性管理職比率の向上に取り組んでいます。当社が事業を行う多くの国・地域から本社への受入制度を整備し、海外人財の受け入れを拡大しています。
*1 いずれも当社の状況です。 *2 2025年度の採用活動実績です。 ・柔軟な勤務制度 当社は、生産性の向上や育児・介護など社員一人ひとりの事情に応じた働き方を実現するため、フレックスタイムやテレワークといった柔軟な勤務制度を導入しています。グループにおける多様な人財獲得・定着の観点から、グループ会社にも柔軟な勤務制度を適宜展開しています。 | |||||||||||||||||||||
| 挑戦マインドを育む人事制度づくり | ・人事制度改革/評価制度改革 当社は、社内公募制や全社業績表彰などの各種表彰制度を通じて、社員が自律的に挑戦していくことを奨励しています。また、マネジメント系列とプロフェッショナル系列からなる複線型人事制度を導入し、社員一人ひとりが自律的に専門性を高め、それぞれの強みを活かし、様々な挑戦を通してキャリアアップしていくことで、社員の挑戦マインドとエンゲージメントの向上を目指します。 | |||||||||||||||||||||
| 健康で安全、コンプライアンスを徹底する職場づくり | ・健康経営 当社は、健康増進イベントや、自社技術に基づく乳房専用PET検査・軽度認知障害(MCI)スクリーニング検査の社員や社員の家族への還元をはじめとした健康経営施策に取り組んでおり、「健康経営銘柄2026」に選定(4回目)、「健康経営優良法人(ホワイト500)」に10年連続で認定されています。今後は健康増進アプリの展開など、国内外のグループ全体を含めたグローバルな健康増進活動を推進し、社員のさらなるWell-Being向上を図ります。 ・安全衛生 当社は、法定の安全教育だけにとどまらず、各職場でのチーム学習における動画教材による安全教育や危険体感研修などを通じた安全意識の涵養と、職場巡視活動の徹底による労働安全リスクの低減に取り組んでいます。今後はこの活動をグループ全体に広く展開するとともにリスクアセスメントの強化を図り、休業災害ゼロの実現を目指します。 ・コンプライアンス 当社では、社員の行動指針である「島津グループ企業倫理規程」の内容を詳解する「島津グループ企業倫理行動ガイドライン」を作成し、企業倫理意識の浸透を図っています。また、本社・グループ会社において、毎年e-learningまたは学習冊子による企業倫理教育やハラスメント防止研修を実施しているほか、集合研修等によるコンプライアンス研修を実施しています。 |
