- 7721
- 2026/10/19
- 時価
- 1084億円
- PER 予
- 19.32倍
- 2010年以降
- 赤字-39.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.31倍
- 2010年以降
- 0.32-3.44倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.76%
- ROE 予
- 11.93%
- ROA 予
- 6.61%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2015年3月31日
- 31億3200万
- 2016年3月31日 -36.81%
- 19億7900万
個別
- 2015年3月31日
- 23億5500万
- 2016年3月31日 -46.96%
- 12億4900万
有報情報
- #1 対処すべき課題(連結)
- 開発から製造・販売・サービス・スタッフまでの生産性と品質の向上に努めるとともに、スピード経営を実現し効率化と高付加価値化による収益の改善を促進していきます。2016/06/30 11:06
平成27年度に連結で売上高570億円以上、売上高経常利益率8%以上を実現するという目標を掲げ、平成25年度から「グローバル化の推進」、「事業領域の拡大」、「既存事業の強化」を実行してきましたが、大幅な未達という結果になりました。この3事業年度を通した反省として、「既存事業の強化」につきましては、一定の成果が得られたものの、「グローバル化の推進」につきましては、外部環境、即ち中国等の経済減速の影響を受けたことに加え、油空圧機器事業及び流体機器事業が海外市場の開拓に遅れたこと、「事業領域の拡大」につきましては、防衛・通信機器事業が新商品の開発・投入に遅れたことなどが大幅な未達の原因であったと認識しています。
平成28年度からの3ヶ年の中期事業計画では、平成27年度までの3事業年度の反省を踏まえ、特に「グローバル化の推進」と「事業領域の拡大」を加速させることを最重要課題として捉え、以下の施策に取り組むことで、改めて平成29年度に連結で売上高570億円以上、売上高経常利益率8%以上を実現するという目標を掲げました。 - #2 業績等の概要
- 以上の結果、当社グループの当連結会計年度における売上高は、船舶港湾機器事業の海外市場、並びに油空圧機器事業のプラスチック加工機械市場及び海外市場が低調であったものの、流体機器事業の官需市場が堅調であったことに加え、防衛・通信機器事業も海上自衛隊関連の修理工事と部品販売、並びに海上交通関連機器の本牧向けVTSを納入したことなどから、全体では43,439百万円と前期比68百万円の増収になりました。2016/06/30 11:06
損益面では、原価率の悪化に加え、販売費及び一般管理費の増加等により、経常利益は1,979百万円と前期比1,153百万円の減益になり、親会社株主に帰属する当期純利益も、1,252百万円と前期比1,059百万円の減益になりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。