建物（純額）

有報情報

#1 事業等のリスク

(3) 自然災害による被害
当社グループの主要な生産拠点や関連企業の多くが所在している愛知県は、東海地震の防災対策強化地域に指定されておりますように、地震による多大な被害の発生が予想されております。当社グループといたしましては、建物やその他の設備などハード面の地震対策を講ずる一方、地震対策マニュアルの作成や地震訓練の実施などソフト面での対応を進めるなど、被害を最小限にとどめるべく対策を講じております。しかしながら、想定外の大地震やそのほか台風など予想を超える自然災害によっては、業績に悪影響が及ぶ可能性があります。
(4) 原材料価格の変動

2015/06/24 12:05

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 12:05

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	299百万円	-百万円
建物	27	-
計	326	-

2015/06/24 12:05

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物	117百万円	110百万円
土地	118	118

担保付債務は次のとおりであります。

2015/06/24 12:05

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
ベトナム・ハイフォン市	工場資産	建物及び構築物

当社グループは、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて資産のグルーピングをおこなっております。
回収可能価額が帳簿価額を下回ったガーベラ精工ベトナム有限会社の工場資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(136百万円)として特別損失に計上いたしました。

2015/06/24 12:05

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年から50年
機械装置 2年から10年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/24 12:05