デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。海外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 2～13年
②無形固定資産及び投資その他の資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/25 14:57

#2 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	298,717	249,952	298,717	249,952
受注損失引当金	6,472	9,646	6,472	9,646
退職給付引当金	1,481,446	104,358	172,897	1,412,906

2026/06/25 14:57

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 2～13年
(2)無形固定資産及び投資その他の資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/25 14:57