オーバル（7727）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2887万
2010年9月30日 -156.72%: -7411万
2010年12月31日: 6850万
2011年3月31日 +224.32%: 2億2218万
2011年6月30日 -30.9%: 1億5353万
2011年9月30日 +48.34%: 2億2774万
2011年12月31日 +131.54%: 5億2732万
2012年3月31日 +19.53%: 6億3030万
2012年6月30日 -87.21%: 8063万
2012年9月30日 -94.14%: 472万
2012年12月31日 +999.99%: 2億1678万
2013年3月31日 +131.88%: 5億268万
2013年6月30日 -90.34%: 4855万
2013年9月30日 +445.21%: 2億6473万
2013年12月31日 +38.36%: 3億6627万
2014年3月31日 +96.38%: 7億1929万
2014年6月30日: -1億5892万
2014年9月30日: -6955万
2014年12月31日: 2億2538万
2015年3月31日 +216.7%: 7億1381万
2015年6月30日 -94.37%: 4015万
2015年9月30日 +48.18%: 5950万
2015年12月31日 +160.57%: 1億5504万
2016年3月31日 -48.28%: 8017万
2016年6月30日: -2億3640万
2016年9月30日 -18.39%: -2億7988万
2016年12月31日: -1億4614万
2017年3月31日: 2億614万
2017年6月30日: -9309万
2017年9月30日: 2477万
2017年12月31日 +393.12%: 1億2218万
2018年3月31日 +116.86%: 2億6496万
2018年6月30日: -1億1825万
2018年9月30日: 779万
2018年12月31日 +999.99%: 8997万
2019年3月31日 +361.78%: 4億1548万
2019年6月30日: -3470万
2019年9月30日: 178万
2019年12月31日 +999.99%: 1億302万
2020年3月31日 +30.7%: 1億3464万
2020年6月30日: -1億3454万
2020年9月30日: -1億1723万
2020年12月31日: -8039万
2021年3月31日: 8103万
2021年6月30日 +39.93%: 1億1339万
2021年9月30日 +189.32%: 3億2807万
2021年12月31日 +18.42%: 3億8851万
2022年3月31日 +46.18%: 5億6793万
2022年6月30日 -75.72%: 1億3790万
2022年9月30日 +335.67%: 6億80万
2022年12月31日 +42.99%: 8億5908万
2023年3月31日 +8.88%: 9億3538万
2023年6月30日 -86.91%: 1億2240万
2023年9月30日 +503.54%: 7億3874万
2023年12月31日 +50.5%: 11億1177万
2024年3月31日 +23.09%: 13億6845万
2024年6月30日 -79.96%: 2億7424万
2024年9月30日 +154.57%: 6億9812万
2024年12月31日 +18.87%: 8億2986万
2025年3月31日 +54.56%: 12億8264万
2025年6月30日 -85.48%: 1億8620万
2025年9月30日 +158.49%: 4億8131万
2025年12月31日 +95.78%: 9億4229万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額ならびに法人税等および税効果額

2025/06/27 13:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:34