固定資産
個別
- 2017年3月31日
- 2832億3800万
- 2018年3月31日 -1.55%
- 2788億4200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 30~40年
機械及び装置 5~7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウエア5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 16:05 - #2 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内訳は、下記のとおりであります。
2018/06/28 16:05前事業年度
(自 2016年4月1日
至 2017年3月31日)当事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)建物 7 百万円 - 百万円 機械及び装置 52 百万円 36 百万円 工具、器具及び備品 - 百万円 28 百万円 その他 9 百万円 1 百万円 計 68 百万円 64 百万円 - #3 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内訳は、下記のとおりであります。
2018/06/28 16:05前事業年度
(自 2016年4月1日
至 2017年3月31日)当事業年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)建物 5 百万円 - 百万円 機械及び装置 110 百万円 37 百万円 車両運搬具 0 百万円 0 百万円 工具、器具及び備品 8 百万円 7 百万円 その他 2 百万円 3 百万円 計 126 百万円 47 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/28 16:05
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 16:05
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2017年3月31日) 当事業年度(2018年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △4,239 百万円 △3,942 百万円 その他有価証券評価差額金 △7,546 百万円 △9,514 百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、国内の希望退職や中国の生産子会社の操業停止による割増退職金等の支払があった一方、税引前利益562億57百万円の計上に加え、高水準なFPD露光装置の受注により前受金が659億70百万円増加したことにより1,250億82百万円の収入(前期は973億42百万円の収入)となりました。2018/06/28 16:05
当連結会計年度における投資活動によるキャッシュ・フローは、主に有形固定資産の取得による支出により348億8百万円の支出(前期は406億93百万円の支出)となりました。
当連結会計年度における財務活動によるキャッシュ・フローは、主に2018年1月に償還期限を迎えた第18回無担保社債の償還や配当金の支払により199億70百万円の支出(前期は155億22百万円の収入)となりました。 - #7 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 2 経常的な設備の更新のための除・売却を除き、重要な設備の除・売却の計画はありません。2018/06/28 16:05
3 設備投資額には、有形固定資産の他、無形資産への投資額を含んでいます。