ニコン（7731）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 103億8800万
- 2009年3月31日
- -24億2900万
- 2010年3月31日
- 60億6000万
- 2011年3月31日 -26.57%
- 44億5000万
- 2012年3月31日 -31.21%
- 30億6100万
- 2013年3月31日 +209.77%
- 94億8200万
- 2014年3月31日 +35.61%
- 128億5900万
- 2015年3月31日 +61.56%
- 207億7500万
- 2016年3月31日 -43.51%
- 117億3500万
- 2017年3月31日 +56.5%
- 183億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 103億8300万
- 2009年3月31日
- -25億1400万
- 2010年3月31日
- 60億4300万
- 2011年3月31日 -26.43%
- 44億4600万
- 2012年3月31日 -31.47%
- 30億4700万
- 2013年3月31日 +210.47%
- 94億6000万
- 2014年3月31日 +35.77%
- 128億4400万
- 2015年3月31日 +61.51%
- 207億4400万
- 2016年3月31日 -43.55%
- 117億1100万
- 2017年3月31日 +56.59%
- 183億3800万
- 2018年3月31日 +23.35%
- 226億2000万
- 2019年3月31日 -19.2%
- 182億7700万
- 2020年3月31日 -35.25%
- 118億3500万
- 2021年3月31日 +101.66%
- 238億6700万
- 2022年3月31日 +7.27%
- 256億300万
- 2023年3月31日 -5.25%
- 242億5900万
- 2024年3月31日 +44.41%
- 350億3300万
- 2025年3月31日 -19.57%
- 281億7800万
- 2026年3月31日 +13.93%
- 321億400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:30
3 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △3,000 百万円 △2,364 百万円 その他有価証券評価差額金 △12,565 百万円 △14,325 百万円 その他 △11 百万円 △48 百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
