重点事業についても、医療事業においては、主力である消化器内視鏡分野において国内外で新製品の販売を大きく伸ばしたほか、外科分野のさらなる成長に向けてセールス体制の強化を進めました。ライフ・産業事業においてはレーザー走査型顕微鏡や工業用ビデオスコープなど各分野で新製品を投入し、販売を拡大しました。映像事業においては、ミラーレス一眼カメラの高価格帯モデル拡充により収益性の強化を図ったほか、製品在庫の適正化およびコストの削減に取り組みました。
これらの取組みを行った結果、当社グループの連結売上高は、医療事業およびライフ・産業事業が増収となったものの、情報通信事業を前期9月に売却した影響により全体としては減収となり、7,132億86百万円(前期比4.1%減)となりました。営業利益については、医療事業およびライフ・産業事業が増益となったことに加え、映像事業の営業損失を大幅に縮小したことで、734億45百万円(前期比109.4%増)となりました。経常利益については、営業利益の増加を主要因として509億13百万円(前期比290.3%増)となりました。また、主に訴訟損失引当金や事業整理損の計上等、特別損失を356億42百万円計上したこと等により、当期純利益は136億27百万円(前期比69.9%増)となりました。
また、当期においては、667億96百万円の研究開発費を投じるとともに、378億10百万円の設備投資を実施しました。
2014/06/26 15:07