ソフトウエア
個別
- 2013年3月31日
- 22億2600万
- 2014年3月31日 -31.72%
- 15億2000万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 両運搬具、工具及び備品………法人税法に基づく耐用年数によっています。
② その他の有形固定資産……………機能的耐用年数の予測に基づいて決定した当社所定の耐用年数によっています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
法人税法に基づく耐用年数によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2014/06/26 15:07 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)2014/06/26 15:07
事業資産においては主としてセグメントの区分ごと、処分予定資産においては廃棄・売却等により処分が予定されている資産として、遊休資産は個別単位に、資産をグルーピングしています。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 映像事業資産 土地建物及び構築物工具、器具及び備品機械装置及び運搬具建設仮勘定施設利用権特許権ソフトウエア等長期前払費用 東京都、中国 広東省他 2001,2367135736647102364432 その他事業資産 土地建物及び構築物工具、器具及び備品機械装置及び運搬具建設仮勘定リース資産のれん特許権ソフトウエア等技術関連販売権 アメリカマサチューセッツ他 1057983283241619111,031348 処分予定資産 ソフトウエア 東京都 1,490 合計 7,600
事業資産については、経営環境の変化により将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認めら - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 搬具、工具及び備品
……主として法人税法に基づく耐用年数によっています。
② その他の有形固定資産
……主として経済的耐用年数の予測に基づいて決定した所定の耐用年数によっています。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
主として経済的見積耐用年数によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年から5年)によっています。
(ハ) リース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2014/06/26 15:07