医療事業においては、主力である消化器内視鏡分野において国内外で引き続き販売を伸ばしたほか、外科分野のさらなる成長に向けて主に北米のセールス強化を進めるべく投資を行いました。科学事業においては商品群別から顧客群別への戦略転換を実施し、拠点統合などの改革により事業の効率化を進めました。映像事業においては、コンパクトカメラからミラーレス一眼へのシフトを一段と進めるとともに、BtoBビジネスの拡大に向けた投資を実施しました。
これらの取組みを行った結果、当社グループの連結売上高は、医療事業および科学事業が増収となり、7,646億71百万円(前期比7.2%増)となりました。営業利益については、医療事業および科学事業の増益に加え、その他事業が不採算事業の撤退により前期の赤字から黒字に転換したことで、909億62百万円(前期比23.9%増)となりました。経常利益については、営業利益の増加を主要因として727億82百万円(前期比43.0%増)となりました。また、米国反キックバック法等関連損失を主とした特別損失を638億48百万円計上したこと等により、当期純損失は87億37百万円(前期は136億27百万円の当期純利益)となりました。
また、当期においては、741億1百万円の研究開発費を投じるとともに、477億43百万円の設備投資を実施しました。
2015/06/26 15:32