医療事業においては、主力である消化器内視鏡分野において国内外で引き続き好調な販売を維持したほか、外科分野および処置具分野においてもセールス強化を始めとした積極的な成長投資の成果により売上を伸ばしました。科学事業においては商品群別から顧客群別への戦略転換に向けて組織改革を進めるとともに、製造原価低減を始めとしたコスト削減により収益性を大きく改善しました。映像事業においては、商品ラインおよび重点販売地域の絞り込みによる効率化を実施したことに加え、費用削減などの構造改革を一段と推し進めました。
これらの取り組みを行った結果、当社グループの連結売上高は、医療事業が増収となり、8,045億78百万円(前期比5.2%増)となりました。営業利益については、医療事業および科学事業の増益に加え、映像事業の損失が縮小したことにより、1,044億64百万円(前期比14.8%増)となりました。経常利益については、営業利益の増益に加え、支払利息等の営業外費用が減少したことにより、908億98百万円(前期比24.9%増)となりました。また、米国反キックバック法等関連損失等の特別損失を224億67百万円計上したほか、法人税等が81億49百万円発生しました。これらの結果、親会社株主に帰属する当期純利益は625億94百万円(前期は87億37百万円の損失)と前期から大きく損益を改善しました。
また、当期においては、814億15百万円の研究開発費を投じるとともに、644億45百万円の設備投資を実施しました。
2016/06/28 15:51