構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 25億3600万
- 2009年3月31日 +4.46%
- 26億4900万
- 2010年3月31日 +23.07%
- 32億6000万
- 2011年3月31日 +8.93%
- 35億5100万
- 2012年3月31日 -7.38%
- 32億8900万
- 2013年3月31日 -8.27%
- 30億1700万
- 2014年3月31日 -5.34%
- 28億5600万
- 2015年3月31日 -1.47%
- 28億1400万
- 2016年3月31日 +0.6%
- 28億3100万
- 2017年3月31日 -10.99%
- 25億2000万
- 2018年3月31日 -6.83%
- 23億4800万
- 2019年3月31日 -3.32%
- 22億7000万
- 2020年3月31日 -4.36%
- 21億7100万
- 2021年3月31日 -3.87%
- 20億8700万
- 2022年3月31日 -7%
- 19億4100万
- 2023年3月31日 -2.78%
- 18億8700万
有報情報
- #1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減損損失を認識した資産の種類別内訳は、以下のとおりです。2023/06/26 9:00
減損損失は、前連結会計年度の連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に 762百万円、「のれんの減損」に 306百万円、当連結会計年度の「売上原価」に 2百万円、「販売費及び一般管理費」に 35百万円、「のれんの減損」に 70百万円、それぞれ含まれております。前連結会計年度(自2021年4月1日 至2022年3月31日)(百万円) 当連結会計年度(自2022年4月1日 至2023年3月31日)(百万円) 建物及び構築物 12 7 機械装置及び運搬具 49 16
(3) 認識した減損損失及び認識に至った事象及び状況 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ③ 減価償却2023/06/26 9:00
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、主として見積耐用年数にわたる定額法で減価償却を行っております。主な有形固定資産の見積耐用年数は建物及び構築物が2年から60年、機械装置及び運搬具が1年から20年、工具器具及び備品が1年から20年であります。減価償却方法、耐用年数及び残存価額は、連結会計年度期末日ごとに見直しを行い、必要に応じて改定しております。
(7) のれん及び無形資産