有価証券報告書-第82期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役社長 (代表取締役) | 杉浦 さとし | 昭和33年4月8日生 | 昭和56年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成20年4月 フィリピン・オートコンポーネンツ株式会社取締役社長 平成23年5月 デンソー豊星電子株式会社取締役副社長 平成25年4月 当社顧問 平成25年6月 当社取締役社長、現在に至る | (注)3 | 5 | |
| 常務取締役 | 購買部長 工場長 | 吉良山 淳一 | 昭和30年6月13日生 | 昭和53年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成18年1月 同社ボデー機器事業部グローバル推進室長 平成19年7月 デンソー・メキシコ株式会社取締役副社長 平成23年6月 当社取締役 平成23年6月 当社工場長、現在に至る 平成25年6月 当社常務取締役、購買部長、現在に至る | (注)3 | 3 |
| 取締役 | 経営管理部長 | 葛巻 貞行 | 昭和34年1月4日生 | 昭和56年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成16年1月 同社ボデー機器事業部ボデー機器企画室長 平成19年1月 天津電装電子有限公司副総経理 平成22年6月 当社取締役、経営管理部長、現在に至る | (注)3 | 1 |
| 取締役 | 生産推進部長 | 西澤 明三 | 昭和31年8月30日生 | 昭和55年4月 当社入社 平成20年4月 当社第1製造部長 平成21年1月 当社生産推進部長、現在に至る 平成23年6月 当社取締役、現在に至る | (注)3 | 8 |
| 取締役 | 技術部長 | 川井田 正広 | 昭和34年3月10日生 | 昭和56年4月 当社入社 平成19年1月 当社第2技術部副部長 平成21年1月 当社技術部副部長 平成21年6月 当社取締役、技術部長、現在に至る | (注)3 | 13 |
| 取締役 | 監査室長 総務人事部長 | 宮原 紀夫 | 昭和34年3月7日生 | 昭和58年4月 当社入社 平成22年5月 当社技術部主査 平成23年5月 当社業務部副部長 平成23年7月 当社業務部長 平成25年6月 当社取締役、監査室長、現在に至る 平成26年1月 当社総務人事部長、現在に至る | (注)3 | 11 |
| 取締役 | 若林 宏之 | 昭和31年1月15日生 | 昭和54年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成14年1月 同社材料技術部長 平成18年1月 同社品質管理部副部長 平成18年6月 同社常務役員 平成23年6月 当社取締役、現在に至る 平成25年6月 株式会社デンソー専務取締役 平成26年6月 株式会社デンソー取締役・専務役員、現在に至る | (注)3 | - | |
| 取締役 | 大江 忠 | 昭和19年5月20日生 | 昭和44年4月 弁護士登録 平成19年5月 大江忠・田中豊法律事務所開設、現在に至る 平成22年4月 青山学院大学法科大学院教授 平成23年6月 当社取締役、現在に至る | (注)3 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 常勤監査役 | 佐藤 清彦 | 昭和32年1月31日生 | 昭和55年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成16年1月 同社経営企画部主幹 平成16年10月 同社秘書部長 平成22年1月 同社広報部長 平成25年6月 当社常勤監査役、現在に至る | (注)4 | 1 | |
| 監査役 | 小西 雄三 | 昭和33年5月16日生 | 昭和56年4月 トヨタ自動車工業株式会社(現トヨタ自動車株式会社)入社 平成17年1月 同社第1ボデー設計部長 平成19年1月 同社EQ推進部長 平成23年1月 同社車両基盤企画部長 平成24年4月 同社ボデー技術領域長、現在に至る 平成25年6月 当社監査役、現在に至る | (注)4 | - | |
| 監査役 | 岩瀬 正人 | 昭和30年2月4日生 | 昭和53年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 平成14年1月 アソシエイテッド・フューエルポンプ・システムズ株式会社秘書役 平成15年1月 株式会社デンソー法務部長 平成21年6月 同社常勤監査役、現在に至る 平成26年6月 当社監査役、現在に至る。 | (注)5 | - | |
| 計 | 42 |
(注)1.取締役 若林 宏之及び取締役 大江 忠は、社外取締役であります。
2.常勤監査役 佐藤 清彦、監査役 小西 雄三及び監査役 岩瀬 正人は、社外監査役であります。
3.平成26年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成25年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
5.平成26年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から2年間