チノー（6850）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億7829万
2010年9月30日: -1億8071万
2010年12月31日: -1億3250万
2011年3月31日: 2億5809万
2011年6月30日 -70.75%: 7550万
2011年9月30日 -40.15%: 4519万
2011年12月31日 +207.21%: 1億3883万
2012年3月31日 +168.97%: 3億7342万
2012年6月30日: -1億7373万
2012年9月30日 -3.67%: -1億8010万
2012年12月31日: 1億8848万
2013年3月31日 +224.04%: 6億1075万
2013年6月30日 -88.85%: 6812万
2013年9月30日 +115.12%: 1億4656万
2013年12月31日 +184.03%: 4億1628万
2014年3月31日 +46.99%: 6億1191万
2014年6月30日 -97.53%: 1513万
2014年9月30日 +999.99%: 3億1142万
2014年12月31日 +86.7%: 5億8143万
2015年3月31日 +66.52%: 9億6820万
2015年6月30日: -2614万
2015年9月30日 -658.41%: -1億9827万
2015年12月31日: -2960万
2016年3月31日: 3167万
2016年6月30日: -5億842万
2016年9月30日: -2億9224万
2016年12月31日: 5787万
2017年3月31日 +789.75%: 5億1491万
2017年6月30日 -85.65%: 7388万
2017年9月30日 +426.14%: 3億8875万
2017年12月31日 +148.93%: 9億6773万
2018年3月31日 +32.82%: 12億8534万
2018年6月30日 -88.35%: 1億4975万
2018年9月30日 +242.78%: 5億1332万
2018年12月31日 -20.87%: 4億620万
2019年3月31日 +145.89%: 9億9880万
2019年6月30日: -1億9827万
2019年9月30日: 3億9864万
2019年12月31日 +49.92%: 5億9765万
2020年3月31日 +42.89%: 8億5397万
2020年6月30日 -51.76%: 4億1194万
2020年9月30日 +64.29%: 6億7677万
2020年12月31日 +25.05%: 8億4631万
2021年3月31日 +112.72%: 18億32万
2021年6月30日 -89.28%: 1億9293万
2021年9月30日 +182.79%: 5億4560万
2021年12月31日 +33.06%: 7億2600万
2022年3月31日 +79.34%: 13億200万
2022年6月30日 -82.57%: 2億2700万
2022年9月30日 +174.89%: 6億2400万
2022年12月31日 +80.61%: 11億2700万
2023年3月31日 +66.81%: 18億8000万
2023年6月30日 -76.17%: 4億4800万
2023年9月30日 +135.49%: 10億5500万
2023年12月31日 +36.11%: 14億3600万
2024年3月31日 +61%: 23億1200万
2024年6月30日 -84.17%: 3億6600万
2024年9月30日 +148.91%: 9億1100万
2024年12月31日 +12.95%: 10億2900万
2025年3月31日 +142.95%: 25億
2025年6月30日 -97.08%: 7300万
2025年9月30日 +804.11%: 6億6000万
2025年12月31日 +97.12%: 13億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/26 9:08
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:08
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:08