形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/29 9:44

#3 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	13,035千円	34,887千円
機械装置及び運搬具	3,610	16,018

2015/06/29 9:44

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	藤岡事業所	藤岡機器開発センター	491,378千円
〃	山形事業所	第3期増床工事	764,951千円
機械及び装置	山形事業所	干渉膜フィルタ真空蒸着装置	49,058千円
〃	山形事業所	プリント基板実装機	93,180千円
〃	山形事業所	成形機	20,280千円
ソフトウェア	本社	新基幹システム構築費	454,950千円
工具、器具及び備品	藤岡事業所	藤岡機器開発センター什器一式	40,901千円
〃	山形事業所	第3期増床工事什器一式	32,799千円
〃	山形事業所	TP-S金型	12,452千円
〃	久喜事業所	分光光度計	8,900千円

(注)2 土地の「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2015/06/29 9:44

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/29 9:44