構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 7年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2018/06/27 10:02

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,035千円	7,812千円
機械装置及び運搬具	278	1,526

2018/06/27 10:02

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	藤岡事業所	受変電設備	17,560千円
〃	久喜事業所	建屋改装工事	7,110千円
構築物	藤岡事業所	ビオトープ循環ポンプ設置	1,500千円
機械及び装置	山形事業所	センサ検査・調整装置	17,266千円

2018/06/27 10:02

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/27 10:02