有価証券報告書-第79期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。