7735 SCREEN HD

時価

1兆4893億円

PER 予

19.76倍

2010年以降

赤字-77.87倍
（2010-2024年）

3.83倍

2010年以降

0.66-5.34倍
（2010-2024年）

1.53%

ROE 予

19.36%

ROA 予

10.64%

負ののれん発生益、法人税等の支払額、連結子会社の自己株式の取得による持分の増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	負ののれん発生益		法人税等の支払額		連結子会社の自己株式の取得による持分の増減		法人税等の支払額又は還付額（△は支払）		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		-130億		-		-		15.5億
2009/03	-		-21.8億	赤縮	-		-		-18.4億	赤転
2010/03	-24.7億		-14.7億	赤縮	-		-		230億	黒転
2011/03	-		-9.06億	赤縮	-		-		-125億	赤転
2012/03	-		-19.9億	赤拡	-		-		30.3億	黒転
2013/03	-		-24.7億	赤拡	-		-		-9.23億	赤転
2014/03	-		-19.5億	赤縮	-		-		51.1億	黒転
2015/03	-1.81億	赤縮	-23.1億	赤拡	-		-		12.5億	-75.6%
2016/03	-		-46.3億	赤拡	-		-		-85.4億	赤転
2017/03	-		-73.9億	赤拡	-2百万		-		-164億	赤拡
2018/03	-		-109億	赤拡	-53百万	赤拡	-		-174億	赤拡
2019/03	-		-193億	赤拡	-		-		-132億	赤縮
2020/03	-		-63.3億	赤縮	-		-		93.8億	黒転
2021/03	-		-6.85億	赤縮	-		-		121億	+28.6%
2022/03	-		-89.4億	赤拡	-		-89.4億		-55.2億	赤転
2023/03	-		-254億	赤拡	-		-254億	赤拡	-212億	赤拡
2024/03	-		-229億	赤縮	-		-		-371億	赤拡

2008年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -129億6100万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 15億5300万

2009年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -21億7700万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -18億4300万

2010年3月

負ののれん発生益: -24億7100万
法人税等の支払額: -14億6900万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 229億5300万

2011年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -9億600万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -124億9000万

2012年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -19億8800万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億3300万

2013年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -24億7400万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -9億2300万

2014年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -19億5100万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 51億500万

2015年3月

負ののれん発生益: -1億8100万
法人税等の支払額: -23億500万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 12億4700万

2016年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -46億3000万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -85億3600万

2017年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -73億9400万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -163億9700万

2018年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -109億2400万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -5300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -173億9000万

2019年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -193億4400万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -132億3600万

2020年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -63億2800万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 93億8300万

2021年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -6億8500万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 120億6600万

2022年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -89億3600万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -89億3600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -55億1900万

2023年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -254億4000万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -254億4000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -211億6900万

2024年3月

負ののれん発生益: -
法人税等の支払額: -229億2300万
連結子会社の自己株式の取得による持分の増減: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -370億8300万