7735 SCREEN HD

7735
2024/04/15
時価
1兆8814億円
PER 予
27.45倍
2010年以降
赤字-77.87倍
(2010-2023年)
PBR
5.39倍
2010年以降
0.66-3.18倍
(2010-2023年)
配当 予
1.09%
ROE 予
19.65%
ROA 予
9.26%
資料
Link
CSV,JSON

役員賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
9500万
2009年3月31日 -61.05%
3700万
2010年3月31日 -40.54%
2200万
2011年3月31日 +209.09%
6800万
2012年3月31日 -14.71%
5800万
2013年3月31日 -32.76%
3900万
2014年3月31日 +41.03%
5500万
2015年3月31日 +129.09%
1億2600万
2016年3月31日 -42.86%
7200万
2017年3月31日 +13.89%
8200万
2018年3月31日 +167.07%
2億1900万
2019年3月31日 -29.68%
1億5400万
2020年3月31日 -20.13%
1億2300万
2021年3月31日 +44.72%
1億7800万
2022年3月31日 +52.81%
2億7200万
2023年3月31日 +8.82%
2億9600万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費の主要な費目および金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額5052
役員賞与引当金繰入額372423
賞与引当金繰入額3,1883,459
2023/06/26 10:19
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
主として先入先出法または個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
当社および国内連結子会社
主として定額法
なお、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
在外連結子会社
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアは社内における利用可能期間(3~5年)、販売用ソフトウエアについては、その効果の及ぶ期間(3年)に基づく定額法によっております。2023/06/26 10:19