#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注) 1 セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産である長期投資資金(その他有価証券)等である。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2015/06/26 9:40
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号平成24年5月17日。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号平成27年3月26日。)を当事業年度より適用し、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法を期間定額基準から給付算定式基準へ変更するとともに、割引率の決定方法を従業員の平均残存勤務期間に近似した年数に基づく割引率から、退職給付の支払見込期間及び支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率を使用する方法へ変更している。
なお、この変更による当事業年度期首の前払年金費用、退職給付引当金及び繰越利益剰余金に対する影響は無く、また当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に対する影響もない。
2015/06/26 9:40
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号平成27年3月26日。以下「退職給付適用指針」という。)を、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めについて当連結会計年度より適用し、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法を期間定額基準から給付算定式基準へ変更するとともに、割引率の決定方法を従業員の平均残存勤務期間に近似した年数に基づく割引率から、退職給付の支払見込期間及び支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率を使用する方法へ変更している。
なお、この変更による当連結会計年度期首の退職給付に係る資産、退職給付に係る負債及び利益剰余金に対する影響は無く、また当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に対する影響も無い。
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#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値である。
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#6 業績等の概要: スマートフォン市場が拡大し新興国へ急速に普及していることに加え、クラウドサービスや大量データ処理業務の普及に伴いオンラインストレージ需要も増大していることなどを受け、半導体メーカーや電子部品メーカーは、メモリ系、ロジック系、通信系など幅広い分野で積極的な設備投資を実施した。当社グループ製品への引き合いも一時的な低調期はあったものの、年度全般を通じて総じて高水準が続いた。
当連結会計年度の当セグメントの業績は、売上高401億79百万円(前年同期比28.1%増)、セグメント利益(営業利益)69億63百万円(同87.2%増)であった。
② 計測機器
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