三井ハイテック（6966）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年4月30日
- 2億3300万
- 2011年7月31日
- -5億3800万
- 2011年10月31日 -175.84%
- -14億8400万
- 2012年1月31日 -50.34%
- -22億3100万
- 2012年4月30日
- 15億3700万
- 2012年7月31日 -35.52%
- 9億9100万
- 2012年10月31日 +50.66%
- 14億9300万
- 2013年1月31日 +200.74%
- 44億9000万
- 2013年4月30日 -50.2%
- 22億3600万
- 2013年7月31日 +32.02%
- 29億5200万
- 2013年10月31日 +25.95%
- 37億1800万
- 2014年1月31日 +38.97%
- 51億6700万
- 2014年4月30日 -90.85%
- 4億7300万
- 2014年7月31日 +157.93%
- 12億2000万
- 2014年10月31日 +167.62%
- 32億6500万
- 2015年1月31日 +46.92%
- 47億9700万
- 2015年4月30日 -83.66%
- 7億8400万
- 2015年7月31日 +122.96%
- 17億4800万
- 2015年10月31日 -45.54%
- 9億5200万
- 2016年1月31日 -23.32%
- 7億3000万
- 2016年4月30日
- -4億8700万
- 2016年7月31日 -276.8%
- -18億3500万
- 2016年10月31日
- -14億2400万
- 2017年1月31日
- 10億7300万
- 2017年4月30日 -68.22%
- 3億4100万
- 2017年7月31日 +226.39%
- 11億1300万
- 2017年10月31日 +105.39%
- 22億8600万
- 2018年1月31日 -16.23%
- 19億1500万
- 2018年4月30日 -93.73%
- 1億2000万
- 2018年7月31日 +295.83%
- 4億7500万
- 2018年10月31日 +60.63%
- 7億6300万
- 2019年1月31日
- -5億4200万
- 2019年4月30日
- 1億1100万
- 2019年7月31日
- -5億5200万
- 2019年10月31日 -37.14%
- -7億5700万
- 2020年1月31日 -10.57%
- -8億3700万
- 2020年4月30日 -15.53%
- -9億6700万
- 2020年7月31日
- -3億8400万
- 2020年10月31日
- 6億3900万
- 2021年1月31日 +242.88%
- 21億9100万
- 2021年4月30日 +53.72%
- 33億6800万
- 2021年7月31日 +76.99%
- 59億6100万
- 2021年10月31日 +57.15%
- 93億6800万
- 2022年1月31日 +55.91%
- 146億600万
- 2022年4月30日 -39.24%
- 88億7400万
- 2022年7月31日 +79.52%
- 159億3100万
- 2022年10月31日 +44.13%
- 229億6200万
- 2023年1月31日 -7.64%
- 212億800万
- 2023年4月30日 -80.23%
- 41億9200万
- 2023年7月31日 +153.46%
- 106億2500万
- 2023年10月31日 +50.76%
- 160億1800万
- 2024年1月31日 +17.95%
- 188億9400万
- 2024年4月30日 -59.2%
- 77億900万
- 2024年7月31日 +46.08%
- 112億6100万
- 2024年10月31日 -9.09%
- 102億3700万
- 2025年1月31日 +57.64%
- 161億3800万
- 2025年4月30日
- -29億3900万
- 2025年7月31日
- 11億9700万
- 2025年10月31日 +479.78%
- 69億4000万
- 2026年1月31日 -5.14%
- 65億8300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/04/17 15:01
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/04/17 15:01
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)を、当連結会計年度の期首から適用しています。これによる連結財務諸表への影響はありません 。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」等の適用) - #3 会計方針に関する事項（連結）
- (未認識数理計算上の差異の会計処理方法)2026/04/17 15:01
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
