建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法を採用しております。その他の無形固定資産は定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:07

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	受変電設備等	88百万円
	環境振動試験室	33百万円
工具器具及び備品	金型・専用工具	223百万円
	修理代替機	105百万円
ソフトウエア	ERP関連	125百万円
	クラウドプラットフォーム	59百万円
	営業用支援ツール	46百万円
その他無形	独占購入権	420百万円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2018/06/27 16:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法を採用し、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 16:07