キヤノン電子(7739)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 91億2700万
- 2009年12月31日 +34.17%
- 122億4600万
- 2010年12月31日 +1.14%
- 123億8500万
- 2011年12月31日 -2.08%
- 121億2700万
- 2012年12月31日 +1.89%
- 123億5600万
- 2013年12月31日 -6.71%
- 115億2700万
- 2014年12月31日 -3.05%
- 111億7600万
- 2015年12月31日 -6.34%
- 104億6700万
- 2016年12月31日 -5.43%
- 98億9900万
- 2017年12月31日 -3.8%
- 95億2300万
- 2018年12月31日 -3.2%
- 92億1800万
- 2019年12月31日 -0.46%
- 91億7600万
- 2020年12月31日 -4.91%
- 87億2500万
- 2021年12月31日 -5.88%
- 82億1200万
- 2022年12月31日 +24.99%
- 102億6400万
- 2023年12月31日 -3.47%
- 99億800万
- 2024年12月31日 -7.09%
- 92億600万
- 2025年12月31日 -4.12%
- 88億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び一部の国内連結子会社は定率法。2026/03/25 9:28
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。また、在外連結子会社につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)2026/03/25 9:28
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている事業単位ごとに資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 埼玉県秩父市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地
このうち営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失6百万円として計上しております。その内訳は、建物及び構築物4百万円、機械装置及び運搬具0百万円、土地1百万円であります。 - #3 設備投資等の概要
- (4) 全社共通2026/03/25 9:28
全社共通におきましては、設備の改修・更新等、建物を中心に投資を行った結果、設備投資金額は396百万円となりました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/03/25 9:28
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。