建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 3～12年
工具、器具及び備品 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
(a) ソフトウエア
自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエア及び製品組込ソフトウエアは有効期間(3～5年)に基づき毎期均等額以上を償却する方法によっております。
(b) その他
定額法2014/03/28 10:38

#2 設備投資等の概要

(4) 全社共通
全社共通におきましては、設備の改修・更新等、建物及び構築物を中心に投資を行った結果、設備投資金額は6億37百万円となりました。

2014/03/28 10:38

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び一部の国内連結子会社は定率法。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)につきましては、定額法によっております。また、在外連結子会社につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

2014/03/28 10:38