自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年2月28日
- 2829万
- 2015年2月28日 +403.89%
- 1億4259万
- 2016年2月29日 -23.18%
- 1億953万
- 2017年2月28日 -21.93%
- 8551万
- 2018年2月28日 +62.42%
- 1億3889万
- 2018年12月31日 -64.3%
- 4958万
- 2019年12月31日 +97.54%
- 9794万
- 2020年12月31日 -22.39%
- 7601万
- 2021年12月31日 -5.22%
- 7205万
- 2022年12月31日 +197.13%
- 2億1408万
- 2023年12月31日 -2.2%
- 2億937万
個別
- 2014年2月28日
- 2829万
- 2015年2月28日 +403.89%
- 1億4259万
- 2016年2月29日 -23.18%
- 1億953万
- 2017年2月28日 -21.93%
- 8551万
- 2018年2月28日 +62.42%
- 1億3889万
- 2018年12月31日 -64.3%
- 4958万
- 2019年12月31日 +97.54%
- 9794万
- 2020年12月31日 -22.39%
- 7601万
- 2021年12月31日 -5.22%
- 7205万
- 2022年12月31日 +197.13%
- 2億1408万
- 2023年12月31日 -2.2%
- 2億937万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- また、当社が時価を下回る価額で新株式の発行または自己株式の処分を行う場合(新株予約権の行使の場合は除く。)は、次の算式により行使価額を調整し、調整により生ずる1円未満の端数は切り上げる。2024/03/28 15:56