利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 393億2712万
- 2009年2月28日 -7.87%
- 362億3205万
- 2010年2月28日 -26.62%
- 265億8729万
- 2011年2月28日 -3.04%
- 257億7863万
- 2012年2月29日 -9.78%
- 232億5749万
- 2013年2月28日 +4.82%
- 243億7902万
- 2014年2月28日 -0.09%
- 243億5718万
- 2015年2月28日 +13.05%
- 275億3608万
- 2016年2月29日 +0.98%
- 278億538万
- 2017年2月28日 +4.64%
- 290億9588万
- 2018年2月28日 +12.89%
- 328億4557万
- 2018年12月31日 +11.01%
- 364億6139万
- 2019年12月31日 +5.7%
- 385億4104万
- 2020年12月31日 -0.63%
- 382億9768万
- 2021年12月31日 +9.18%
- 418億1417万
- 2022年12月31日 +19.22%
- 498億4945万
- 2023年12月31日 +11.14%
- 554億129万
個別
- 2008年2月29日
- 245億114万
- 2009年2月28日 -21.81%
- 191億5766万
- 2010年2月28日 -38.88%
- 117億971万
- 2011年2月28日 +9.75%
- 128億5093万
- 2012年2月29日 -13.4%
- 111億2873万
- 2013年2月28日 +11.89%
- 124億5225万
- 2014年2月28日 +13.83%
- 141億7435万
- 2015年2月28日 +24.81%
- 176億9091万
- 2016年2月29日 +4.27%
- 184億4609万
- 2017年2月28日 +5.86%
- 195億2663万
- 2018年2月28日 +8.4%
- 211億6681万
- 2018年12月31日 -2.22%
- 206億9692万
- 2019年12月31日 +6.83%
- 221億1123万
- 2020年12月31日 -6.67%
- 206億3721万
- 2021年12月31日 +10.12%
- 227億2551万
- 2022年12月31日 +18.58%
- 269億4718万
- 2023年12月31日 +21.1%
- 326億3316万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない関連会社(菊川工業団地協同組合 他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/03/28 15:56
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②財政状態の状況2024/03/28 15:56
当連結会計年度末の資産は、売上債権や棚卸資産が減少したことなどにより、前期末に比べ61億4千万円減少の933億9千8百万円となりました。負債は、仕入債務や未払法人税等が減少したことなどにより、前期末に比べ133億9千8百万円減少の130億5千2百万円となりました。純資産は、配当金の支払いや自己株式の取得および消却などがあったものの、利益剰余金や為替換算調整勘定の増加などにより、前期末に比べ72億5千8百万円増加の803億4千6百万円となりました。
③キャッシュ・フローの状況 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主要な会社名 スターアジアテクノロジー・LTD2024/03/28 15:56
(2)持分法を適用していない関連会社(菊川工業団地協同組合 他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
(3)持分法適用会社は、決算日が連結決算日と異なるため、当該関連会社の9月30日現在の財務諸表を基礎として使用しております。