持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
2014年2月
2015年2月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3745万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1億7125万
2016年2月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -45,000
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -4億7834万
2017年2月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -980万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -6130万
2018年2月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1017万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 9434万
2018年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 21万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億117万
2019年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1071万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億24万
2020年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -165万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1億4123万
2021年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1184万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1億3031万
2022年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6502万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 1億46万
2023年12月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1036万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -3億9153万