構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	5～50年
機械及び装置	4～17年
工具、器具及び備品	2～20年

無形固定資産
定額法によっております。

2016/06/23 11:50

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	1 百万円	0 百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2016/06/23 11:50

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	― 百万円	0 百万円
機械装置及び運搬具	9	6

2016/06/23 11:50

#4 固定資産廃棄損の注記

※6 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5 百万円	1 百万円
機械装置及び運搬具	20	29

2016/06/23 11:50

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
建物	110 百万円	110 百万円
構築物	6	6
機械及び装置	78	78

2016/06/23 11:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	5～50年
機械装置及び運搬具	4～17年
工具、器具及び備品	2～20年

②無形固定資産
定額法によっております。

2016/06/23 11:50