- 7702
- 2026/10/02
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 18.32倍
- 2010年以降
- 赤字-151.24倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.26倍
- 2010年以降
- 0.24-0.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.79%
- ROE 予
- 1.44%
- ROA 予
- 0.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億3800万
- 2019年3月31日 +14.84%
- 5億300万
個別
- 2018年3月31日
- 3億5000万
- 2019年3月31日 +18.57%
- 4億1500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/26 10:12 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/26 10:12
当社グループは、事業用資産については医療機器・医薬品関連事業を、遊休資産についてはそれぞれ個別の物件を単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 大野工場(広島県廿日市市) 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地無形固定資産 382011
当連結会計年度において、事業用資産の一部については、生産拠点の再編に伴い、既存設備の将来の利用見込みがなくなったため、土地は不動産鑑定士の査定価格に基づき、それ以外の資産は帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(44百万円)として特別損失に計上しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/26 10:12
定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/26 10:12建物及び構築物 5~50年 機械及び装置 4~17年 工具、器具及び備品 2~20年