固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 502億1800万
- 2015年3月31日 +2.25%
- 513億4900万
個別
- 2014年3月31日
- 530億1400万
- 2015年3月31日 +3.81%
- 550億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/26 13:22
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/06/26 13:22
有形固定資産
機械装置であります。 - #3 事業撤退損の注記
- ※8 事業撤退損2015/06/26 13:22
事業撤退損915百万円の内訳は、ステント開発事業からの撤退に伴う固定資産の減損損失739百万円、その他事業撤退に伴う費用176百万円であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2015/06/26 13:22
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 13:22前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 -百万円 工具、器具及び備品 0 - 計 0 - - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 13:22前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 89百万円 -百万円 機械装置及び運搬具
工具、器具及び備品
土地9
0
115
0
-計 111 5 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
なお、無形固定資産その他の減損損失計上額については、事業撤退損に含めて計上しております。
2.当期増加額の主な内容は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 レンタル資産の取得 5,330百万円2015/06/26 13:22 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は、工具、器具及び備品3百万円、土地11百万円であります。2015/06/26 13:22
なお、回収可能価額は正味売却価額を使用し、時価は路線価又は固定資産税評価額に合理的な調整を行って算出した金額等により評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 関係会社株式 145 617 有形固定資産 203 180 その他 703 634
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 退職給付に係る負債 908 175 有形固定資産 265 194 研究開発費 1,181 1,008
- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2015/06/26 13:22
主として定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。