固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 615億3300万
- 2020年3月31日 +9.74%
- 675億2600万
個別
- 2019年3月31日
- 638億8000万
- 2020年3月31日 +8.45%
- 692億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/06/26 13:57
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2020/06/26 13:57
有形固定資産
機械装置であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2020/06/26 13:57
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/26 13:57前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 -百万円 工具、器具及び備品 0 - 土地 112 54 計 113 54 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/06/26 13:57前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 131百万円 104百万円 機械装置及び運搬具 6 3 工具、器具及び備品 0 0 土地 - 40 計 137 148 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/26 13:57 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/26 13:57
(単位:百万円) - #8 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は、建物1百万円、構築物0百万円、工具、器具及び備品7百万円、車両運搬具0百万円、土地1百万円、レンタル資産5百万円であります。2020/06/26 13:57
なお、事業用資産の回収可能価額は正味売却価額を使用し、時価は路線価又は固定資産税評価額に合理的な調整を行って算出した金額等により評価しております。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/26 13:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 関係会社株式 557 557 有形固定資産 74 68 その他 502 675
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/26 13:57
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 有価証券・投資有価証券 380 287 有形固定資産 94 92 研究開発費 551 547
前連結会計年度(2019年3月31日) - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローは前期比35億21百万円減のマイナス141億70百万円となりました。2020/06/26 13:57
主な内訳は、有形固定資産の取得による支出124億26百万円等です。
[財務活動によるキャッシュ・フロー] - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/26 13:57
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品 …最終仕入原価法2020/06/26 13:57
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2020/06/26 13:57
主として定率法によっておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。