MUTOH HD（7999）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億5961万
2010年9月30日: 2272万
2010年12月31日: -2億1905万
2011年3月31日: 4億4773万
2011年6月30日 +40.37%: 6億2846万
2011年9月30日: -8億4797万
2011年12月31日 -17.49%: -9億9632万
2012年3月31日: -7億242万
2012年6月30日: -5億6104万
2012年9月30日 -23.34%: -6億9200万
2012年12月31日: 3億5748万
2013年3月31日 +103%: 7億2569万
2013年6月30日 -16.33%: 6億719万
2013年9月30日 +92.22%: 11億6712万
2013年12月31日 +82.2%: 21億2655万
2014年3月31日 +51.15%: 32億1422万
2014年6月30日 -22.52%: 24億9045万
2014年9月30日 +33.04%: 33億1326万
2014年12月31日 +16.96%: 38億7513万
2015年3月31日 -4.61%: 36億9662万
2015年6月30日 -92.63%: 2億7246万
2015年9月30日 -87.13%: 3506万
2015年12月31日: -7006万
2016年3月31日 -996.91%: -7億6854万
2016年6月30日: -6億6381万
2016年9月30日 -9.37%: -7億2602万
2016年12月31日: -772万
2017年3月31日 -665.21%: -5914万
2017年6月30日: 3億8900万
2017年9月30日 +14.14%: 4億4400万
2017年12月31日 +4.73%: 4億6500万
2018年3月31日: -1億6500万
2018年6月30日: 8700万
2018年9月30日 +227.59%: 2億8500万
2018年12月31日 -98.25%: 500万
2019年3月31日: -5億3600万
2019年6月30日: -1億6600万
2019年9月30日 -39.16%: -2億3100万
2019年12月31日 -9.52%: -2億5300万
2020年3月31日 -275.1%: -9億4900万
2020年6月30日: -4億1000万
2020年9月30日: -3億2700万
2020年12月31日 -172.48%: -8億9100万
2021年3月31日: -6億4300万
2021年6月30日: 8億600万
2021年9月30日 +17.37%: 9億4600万
2021年12月31日 +11.21%: 10億5200万
2022年3月31日 +9.7%: 11億5400万
2022年6月30日 -60.23%: 4億5900万
2022年9月30日 +78.43%: 8億1900万
2022年12月31日 -8.18%: 7億5200万
2023年3月31日 +80.98%: 13億6100万
2023年6月30日 -71.71%: 3億8500万
2023年9月30日 +75.06%: 6億7400万
2023年12月31日 +37.98%: 9億3000万
2024年3月31日 +61.29%: 15億
2024年6月30日 -20.47%: 11億9300万
2024年9月30日 -23.13%: 9億1700万
2024年12月31日 +73.72%: 15億9300万
2025年3月31日 -9.54%: 14億4100万
2025年6月30日 -80.5%: 2億8100万
2025年9月30日 +66.9%: 4億6900万
2025年12月31日 +98.93%: 9億3300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:07
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:07
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として7年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の
退職給付に係る調整累計額に計上しております。
2025/06/26 15:07