MUTOH HD（7999）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 263億3887万
- 2009年12月31日 -38.94%
- 160億8181万
- 2010年3月31日 +36.79%
- 219億9796万
- 2010年6月30日 -72.6%
- 60億2722万
- 2010年9月30日 +89.43%
- 114億1761万
- 2010年12月31日 +44.53%
- 165億140万
- 2011年3月31日 +32.84%
- 219億2004万
- 2011年6月30日 -74.46%
- 55億9792万
- 2011年9月30日 +88.99%
- 105億7931万
- 2011年12月31日 +45.21%
- 153億6224万
- 2012年3月31日 +33.06%
- 204億4111万
- 2012年6月30日 -76.49%
- 48億664万
- 2012年9月30日 +80.8%
- 86億9057万
- 2012年12月31日 +49.13%
- 129億6016万
- 2013年3月31日 +38.75%
- 179億8203万
- 2013年6月30日 -69.63%
- 54億6188万
- 2013年9月30日 +97.99%
- 108億1390万
- 2013年12月31日 +51.51%
- 163億8417万
- 2014年3月31日 +41.08%
- 231億1505万
- 2014年6月30日 -73.96%
- 60億1966万
- 2014年9月30日 +90.5%
- 114億6760万
- 2014年12月31日 +49%
- 170億8685万
- 2015年3月31日 +37.39%
- 234億7573万
- 2015年6月30日 -74.87%
- 59億43万
- 2015年9月30日 +92.8%
- 113億7597万
- 2015年12月31日 +49.05%
- 169億5643万
- 2016年3月31日 +38.29%
- 234億4960万
- 2016年6月30日 -77.62%
- 52億4751万
- 2016年9月30日 +88.09%
- 98億7007万
- 2016年12月31日 +49.47%
- 147億5253万
- 2017年3月31日 +38.91%
- 204億9339万
- 2017年6月30日 -75.66%
- 49億8900万
- 2017年9月30日 +98.9%
- 99億2300万
- 2017年12月31日 +47.98%
- 146億8400万
- 2018年3月31日 +36.53%
- 200億4800万
- 2018年6月30日 -75.61%
- 48億8900万
- 2018年9月30日 +95.56%
- 95億6100万
- 2018年12月31日 +48.35%
- 141億8400万
- 2019年3月31日 +35.38%
- 192億200万
- 2019年6月30日 -78.29%
- 41億6900万
- 2019年9月30日 +98.92%
- 82億9300万
- 2019年12月31日 +46.48%
- 121億4800万
- 2020年3月31日 +32.73%
- 161億2400万
- 2020年6月30日 -83.55%
- 26億5300万
- 2020年9月30日 +136.41%
- 62億7200万
- 2020年12月31日 +60.51%
- 100億6700万
- 2021年3月31日 +40.57%
- 141億5100万
- 2021年6月30日 -72.06%
- 39億5400万
- 2021年9月30日 +97.29%
- 78億100万
- 2021年12月31日 +49.12%
- 116億3300万
- 2022年3月31日 +36.23%
- 158億4800万
- 2022年6月30日 -73.13%
- 42億5800万
- 2022年9月30日 +98.99%
- 84億7300万
- 2022年12月31日 +47.91%
- 125億3200万
- 2023年3月31日 +34.01%
- 167億9400万
- 2023年6月30日 -74.63%
- 42億6000万
- 2023年9月30日 +99.58%
- 85億200万
- 2023年12月31日 +51.75%
- 129億200万
- 2024年3月31日 +35.69%
- 175億700万
- 2024年6月30日 -74.46%
- 44億7200万
- 2024年9月30日 +99.28%
- 89億1200万
- 2024年12月31日 +52.81%
- 136億1800万
- 2025年3月31日 +33.12%
- 181億2800万
- 2025年6月30日 -75.03%
- 45億2600万
- 2025年9月30日 +93.55%
- 87億6000万
- 2025年12月31日 +50.32%
- 131億6800万
- 2026年3月31日 +34.05%
- 176億5200万
個別
- 2009年3月31日
- 18億8691万
- 2010年3月31日 -48.3%
- 9億7544万
- 2011年3月31日 -4.35%
- 9億3299万
- 2012年3月31日 +38.4%
- 12億9123万
- 2013年3月31日 -26.1%
- 9億5423万
- 2014年3月31日 +67.11%
- 15億9461万
- 2015年3月31日 +7.07%
- 17億739万
- 2016年3月31日 -0.1%
- 17億575万
- 2017年3月31日 -19.08%
- 13億8033万
- 2018年3月31日 -17.92%
- 11億3300万
- 2019年3月31日 -6.71%
- 10億5700万
- 2020年3月31日 +7.38%
- 11億3500万
- 2021年3月31日 -27.31%
- 8億2500万
- 2022年3月31日 -10.18%
- 7億4100万
- 2023年3月31日 -35.09%
- 4億8100万
- 2024年3月31日 +41.79%
- 6億8200万
- 2025年3月31日 +94.57%
- 13億2700万
- 2026年3月31日 +6.18%
- 14億900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 15:07
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 8,912 18,128 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 1,280 1,726 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- グローバル人材育成には、2023年3月期に導入した若手の海外法人への駐在制度について対象者を増やしました。2025/06/26 15:07
上記の活動により、当社および主な国内連結子会社における現在の人材教育投資額を2026年3月期には2023年3月期比3倍に増額し、連結売上高に対する教育訓練の費用の比率について、0.2%を目指します。2025年3月期は0.20%となり、計画を達成しました。次世代経営者向けの研修などを新たに追加しました。
④ 女性管理職の比率2024年3月期実績 2025年3月期実績 2026年3月期目標 連結売上高に対する教育訓練の費用の比率(%) 0.17% 0.20% 0.20% - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 15:07
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね一致しております。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の状況
非連結子会社の名称 ㈱ムトーエンジニアリング
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/26 15:07 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/26 15:07
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #6 事業等のリスク
- ②販売対象国、地域での景気後退、需要の縮小2025/06/26 15:07
当社グループの販売対象国、地域において感染が拡大した場合、当社製品の売上高が減少し、業績及び財政状況に大きな影響を与える可能性があります。加えて、感染症の影響により当社グループの取引先の信用状況が悪化した場合、当社グループの売掛債権回収の停滞や貸倒等により、当社グループの業績及び財政状況に大きな影響を与える可能性があります。
当該リスクヘの対応策として、業績及び財政状況への影響を最小化するため、事業活動の正常化に向けた対応を迅速かつ的確に図るとともに、需要変動への適切な対応を推し進める一方、信用調査を強化し、与信限度、回収条件の見直しを検討しております。 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね一致しております。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 15:07 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/26 15:07
- #9 研究開発活動
- また、プラットフォームの規格統合や構成部品の標準化など、コスト削減に向けた研究開発活動にも積極的に取り組んでおります。2025/06/26 15:07
このような研究開発活動により、当連結会計年度の研究開発投資は前年同期に比べ26百万円減少の821百万円となりました。なお、情報画像関連機器の売上高に対する比率は6.1%です。
また、情報サービスにおいては、製造業向けCADシステムの開発を中心に、現場を知り尽くすMUTOHならではの、3次元から2次元へのスムーズなデータ連携を可能とした新発想のオールインワンCADソフトウェア等、ユーザーニーズに合わせたCADシステムの既存ソフトウェアの機能強化等、常にユーザーに使いやすい製品の提供を心がけ、製品の性能向上をはかっております。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②経営成績の状況の分析2025/06/26 15:07
当連結会計年度の業績は、10月に子会社化したニッポー株式会社の収益が加算されたこと、情報画像関連機器のアジア地域の販売が好調に推移した一方、為替の円安による押上げがあるものの北アメリカ、ヨーロッパ地域の現地販売の減少が収益に影響し、売上高は181億28百万円(前年同期比3.5%増)に留まりました。営業損益は、物価高による原材料費の上昇や労務費の増加を継続的な固定費削減取り組みによって最小限に抑え、13億17百万円の利益(前年同期比5.8%増)となりました。経常損益は、営業利益に為替差損など営業外費用の計上により12億73百万円の利益(前年同期比8.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、特別利益に欧州子会社の不動産売却による固定資産売却益5億74百万円とニッポー株式会社株式の取得による負ののれん発生益45百万円、加えて、一部の国内事業会社で繰延税金資産を追加計上したことに伴う法人税等調整額(益)1億53百万円の計上と、特別損失に欧州子会社の構造改革による特別退職金と減損損失の合計1億42百万円の計上などにより、13億73百万円の利益(前年同期比79.8%増)となりました。
(売上高) - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/26 15:07
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2025/06/26 15:07
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 関係会社との取引高営業取引による取引高 売上高 408百万円 980百万円 その他の営業取引 63 50 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/26 15:07
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
