建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2016/03/30 11:11

#2 担保に供している資産の注記（連結）

①工場財団

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	583百万円	639百万円
機械装置及び運搬具	640	592

②その他

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	2,977百万円	2,930百万円
土地	96	96

上記に対応する債務

2016/03/30 11:11

#3 有形固定資産等明細表（連結）

主な増加資産

資産の種類	内容	増加額(百万円)
建物	保育所新設	136
構築物	保育所新設に付随する外構	15

主な減少資産

2016/03/30 11:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、当社は、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リースのうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/03/30 11:11