固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

&オペレーションズ(株)に変更しています。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)

2017/03/29 10:51

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
有形固定資産
主として、レンズ生産設備であります。

2017/03/29 10:51

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法2017/03/29 10:51

#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:百万円)

2017/03/29 10:51

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2017/03/29 10:51

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

	前連結会計年度(平成27年12月31日)		当連結会計年度(平成28年12月31日)
流動資産-繰延税金資産	656百万円		442百万円
固定資産-繰延税金資産	435		340
流動負債-その他	—		58

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2017/03/29 10:51

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は、415億90百万円となり、前連結会計年度末に比べ33億30百万円減少いたしました。これは主に、受取手形及び売掛金が23億85百万円、製品が11億47百万円減少した一方、現金及び預金が18億37万百円増加したことによるものであります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、193億20百万円となり、前連結会計年度末に比べ17億94百万円減少いたしました。これは主に有形固定資産が16億70百万円減少したことによるものであります。

2017/03/29 10:51

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、海外連結子会社は定額法によっております。なお、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リースのうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2017/03/29 10:51