構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/27 10:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

①工場財団

	前連結会計年度(2022年12月31日)	当連結会計年度(2023年12月31日)
建物及び構築物	375百万円	667百万円
機械装置及び運搬具	774	856

②その他

	前連結会計年度(2022年12月31日)	当連結会計年度(2023年12月31日)
建物及び構築物	2,141百万円	2,007百万円
土地	96	96

上記に対応する債務

2024/03/27 10:52

#3 有形固定資産等明細表（連結）

主な増加資産

資産の種類	内容	増加額(百万円)
	空調設備増設	40
構築物	フェンス更新他	18
機械及び装置	研究用、その他設備	292

主な減少資産

2024/03/27 10:52

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2024/03/27 10:52

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2024/03/27 10:52