- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/03/26 11:02 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
①工場財団
| 前連結会計年度(2023年12月31日) | 当連結会計年度(2024年12月31日) |
| 建物及び構築物 | 667百万円 | 820百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 856 | 1,090 |
②その他
| 前連結会計年度(2023年12月31日) | 当連結会計年度(2024年12月31日) |
| 建物及び構築物 | 2,007百万円 | 1,990百万円 |
| 土地 | 96 | 96 |
上記に対応する債務
- #3 有形固定資産等明細表（連結）
主な増加資産
| 資産の種類 | 内容 | 増加額(百万円) |
| 空調設備増設 | 73 |
| 構築物 | 植栽・フェンス更新他 | 11 |
| 機械及び装置 | 研究用、その他設備 | 38 |
主な減少資産
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、298億73百万円となり、前連結会計年度末に比べ66億8百万円増加いたしました。これは主に、建物及び構築物(純額)が31億24百万円増加したことによるものであります。
(流動負債)
2025/03/26 11:02- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/03/26 11:02- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
2025/03/26 11:02
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
