タムロン(7740)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 1億3787万
- 2009年12月31日 -13.76%
- 1億1889万
- 2010年12月31日 -14.16%
- 1億206万
- 2011年12月31日 -10.84%
- 9100万
- 2012年12月31日 ±0%
- 9100万
- 2013年12月31日 +70.33%
- 1億5500万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1億5500万
- 2015年12月31日 -4.52%
- 1億4800万
- 2016年12月31日 -11.49%
- 1億3100万
- 2017年12月31日 -9.92%
- 1億1800万
- 2018年12月31日 -10.17%
- 1億600万
- 2019年12月31日 -10.38%
- 9500万
- 2020年12月31日 -13.68%
- 8200万
- 2021年12月31日 -9.76%
- 7400万
- 2022年12月31日 -9.46%
- 6700万
- 2023年12月31日 +10.45%
- 7400万
- 2024年12月31日 ±0%
- 7400万
- 2025年12月31日 -4.05%
- 7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~40年
機械装置 5~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/26 10:42 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- ①工場財団2026/03/26 10:42
②その他前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 820百万円 858百万円 機械装置及び運搬具 1,090 1,125
上記に対応する債務前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 1,990百万円 1,915百万円 土地 96 96 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 主な増加資産2026/03/26 10:42
主な減少資産資産の種類 内容 増加額(百万円) 空調設備増設 70 構築物 防雪壁設置 7 機械及び装置 研究用、その他設備 196
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/03/26 10:42
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/03/26 10:42
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)