構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2021/03/26 10:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

①工場財団

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	500百万円	437百万円
機械装置及び運搬具	683	778

②その他

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	2,334百万円	2,341百万円
土地	96	96

上記に対応する債務

2021/03/26 10:52

#3 有形固定資産等明細表（連結）

主な減少資産

資産の種類	内容	減少額(百万円)
	減損処理	14
構築物	老朽化した設備の除却	12
機械及び装置	老朽化した研究用設備等の除却	38

2021/03/26 10:52

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
青森県弘前市	遊休資産	土地	5百万円
青森県弘前市	遊休資産	建物及び構築物	14百万円

当社グループは、資産のグルーピングはセグメントを基にしていますが、遊休資産については個別の資産ごとにグルーピングしております。
上記遊休資産は将来の使用見込みがなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2021/03/26 10:52

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/26 10:52

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2021/03/26 10:52

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/26 10:52