要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
……当社は、定率法によっておりますが、在外子会社は定額法によっております。なお、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置 5～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/26 10:42

#2 有形固定資産等明細表（連結）

主な増加資産

資産の種類	内容	増加額(百万円)
建設仮勘定	量産金型及び治工具等	2,547
ソフトウエア	コンピュータ支援、製造プログラム他	377
ソフトウエア仮勘定	基幹システムの改修	194

主な減少資産

2026/03/26 10:42

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

……定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産………所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

2026/03/26 10:42

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産

2026/03/26 10:42