有価証券報告書-第72期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券
子会社株式及び関連会社株式
…移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
…決算日の市場価格等に基づく時価法。なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
…移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
…月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未着品
…個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(1)有価証券
子会社株式及び関連会社株式
…移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
…決算日の市場価格等に基づく時価法。なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
…移動平均法による原価法
(2)デリバティブ
時価法
(3)たな卸資産
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
…月別移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未着品
…個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)