建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
構築物 7～40年
機械及び装置 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/24 9:15

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	35,264千円	640千円
機械装置及び運搬具	691 〃	2,885 〃

2016/06/24 9:15

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,493,274千円	1,462,682千円
土地	2,026,980 〃	2,026,980 〃

上記の他、テクノクオーツ株式会社の株式20,000株を担保提供しております。
担保資産に対応する債務

2016/06/24 9:15

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2016/06/24 9:15

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1 当該資産除去債務の概要
当社グループは、工場建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上しております。
また、営業事務所の不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しておりますが、当該資産除去債務に関しては、資産除去債務の負債計上に代えて、不動産賃貸借契約に関する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積もり、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上しております。

2016/06/24 9:15

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2016/06/24 9:15