#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)1.セグメント資産の調整額1,957,596千円は、全社資産であります。
2.その他の項目の減価償却費調整額44,539千円は、全社資産の償却費であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額106,561千円は、全社資産の増加額であります。
3.セグメント損益は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額2,048,637千円は、全社資産であります。
2.その他の項目の減価償却費調整額47,442千円は、全社資産の償却費であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額104,407千円は、全社資産の増加額であります。
3.セグメント損益は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。2014/12/19 12:46
#3 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品およびソフトウエア等の無形固定資産を含んでおります。
2.土地および建物の一部は賃借しており、賃借している土地の面積は[外書]しております。
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#4 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて定額法によっております。2014/12/19 12:46
#5 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.主な有形固定資産及び無形固定資産の増減は次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年～38年、機械装置及び運搬具は5年～9年、工具、器具及び備品は2年～20年であります。2014/12/19 12:46