日本トリム（6788）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 6億6997万
2009年3月31日 -4.56%: 6億3939万
2010年3月31日 -4.42%: 6億1115万
2011年3月31日 -4.27%: 5億8507万
2012年3月31日 -3.66%: 5億6364万
2013年3月31日 -4.31%: 5億3937万
2014年3月31日 -13.26%: 4億6787万
2015年3月31日 -5.92%: 4億4015万
2016年3月31日 -5.82%: 4億1453万
2017年3月31日 -5.35%: 3億9237万
2018年3月31日 -1.5%: 3億8650万
2019年3月31日 -6.12%: 3億6283万
2020年3月31日 -6.48%: 3億3932万
2021年3月31日 -7.02%: 3億1549万
2022年3月31日 +3.47%: 3億2643万
2023年3月31日 -7.11%: 3億322万
2024年3月31日 -5.83%: 2億8555万
2025年3月31日 -3.56%: 2億7540万
2026年3月31日 -7.48%: 2億5481万

有報情報

#1 事業等のリスク

(8) 災害・事故等に関して
大地震等の大規模自然災害や火災等の突発的な事故が発生した場合は、生産設備等に多大な損害を被る可能性があり、操業の中断により出荷に遅れが生じ、また破損した建物や設備の復旧に多額の費用がかかるおそれがあります。また、コロナ禍のように、新型の感染症等が拡大した場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、災害・事故等の発生に備えたリスク管理を実施しております。
また、事業継続計画(BCP)の一環として、生産拠点のリスク分散を目的に一部製品の委託生産を開始しており、有事の際には生産体制の柔軟な見直しを行うことで、安定供給の維持に努めてまいります。

2026/06/22 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2026/06/22 15:30

#3 重要な契約等（連結）

賃貸借契約

契約相手先	期間	契約内容
株式会社長崎屋	2018年1月10日から2038年1月9日まで	物品販売並びにこれに付随する業務を営むことを目的として、土地付建物を一括賃貸する。

2026/06/22 15:30