建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物
定額法を採用しております。なお、附属設備は定率法によっております。

2014/06/27 13:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物付属設備	-	百万円	1	百万円
機械及び装置	-		0

2014/06/27 13:26

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

※3.当事業年度末の国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
建物	0	百万円	0	百万円
工具、器具及び備品	32		32

2014/06/27 13:26

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社は、建物については定額法(附属設備については定率法)を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。また、在外連結子会社は、建物については定額法を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物 3年～40年
機械及び装置 5年～ 8年
車両運搬具 4年～ 5年
工具、器具及び備品 2年～17年
ロ 無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、特許権については8年間、のれんについては3年間で均等償却をしております。2014/06/27 13:26