有価証券報告書-第17期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社は、建物については定額法(附属設備については定率法)を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。また、在外連結子会社は、建物については定額法を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物 3年～40年
機械及び装置 5年～ 8年
車両運搬具 4年～ 5年
工具、器具及び備品 2年～17年
ロ 無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、特許権については8年間、のれんについては3年間で均等償却をしております。