#1 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具及び建設仮勘定であります。
なお、金額には消費税等を含めておりません。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
建物
定額法を採用しております。なお、附属設備は定率法によっております。
機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3年～18年
機械及び装置 5年～8年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2年～17年
(2)無形固定資産
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
特許権
8年間で均等償却をしております。
のれん
3年間で均等償却をしております。2014/06/27 13:26
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社は、建物については定額法(附属設備については定率法)を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。また、在外連結子会社は、建物については定額法を、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物 3年～40年
機械及び装置 5年～ 8年
車両運搬具 4年～ 5年
工具、器具及び備品 2年～17年
ロ無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、特許権については8年間、のれんについては3年間で均等償却をしております。2014/06/27 13:26