有価証券報告書-第17期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
当社は、原材料は月別総平均法による原価法を、貯蔵品は最終仕入原価法を、それ以外は個別法による原価法を採用しております。また、在外連結子会社の内、1社は、仕掛品は個別法による原価法を、それ以外は先入先出法による原価法を、他2社は移動平均法による原価法を採用しております。
なお、貸借対照表価額についてはいずれも収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
当社は、原材料は月別総平均法による原価法を、貯蔵品は最終仕入原価法を、それ以外は個別法による原価法を採用しております。また、在外連結子会社の内、1社は、仕掛品は個別法による原価法を、それ以外は先入先出法による原価法を、他2社は移動平均法による原価法を採用しております。
なお、貸借対照表価額についてはいずれも収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。