有価証券報告書-第20期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた15,174百万円は、「受取手形及び売掛金」15,159百万円、「電子記録債権」15百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「受取保険金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外収益の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた11百万円は、「その他」23百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めていた「電子記録債権」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に表示していた15,174百万円は、「受取手形及び売掛金」15,159百万円、「電子記録債権」15百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「受取保険金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より営業外収益の「その他」に含めることとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取保険金」に表示していた11百万円は、「その他」23百万円として組み替えております。