売上原価
連結
- 2008年3月31日
- 56億596万
- 2009年3月31日 +9.95%
- 61億6357万
- 2010年3月31日 -43.82%
- 34億6284万
- 2011年3月31日 +86.25%
- 64億4964万
- 2012年3月31日 +13.63%
- 73億2846万
- 2013年3月31日 -11.27%
- 65億256万
- 2014年3月31日 +21.58%
- 79億551万
- 2015年3月31日 +23.85%
- 97億9115万
- 2016年3月31日 -5.13%
- 92億8916万
- 2017年3月31日 -21.62%
- 72億8125万
- 2018年3月31日 +2.3%
- 74億4891万
- 2019年3月31日 -10.06%
- 66億9952万
- 2020年3月31日 +12.98%
- 75億6903万
- 2021年3月31日 +4.23%
- 78億8907万
- 2022年3月31日 -4.08%
- 75億6726万
- 2023年3月31日 -5.97%
- 71億1569万
個別
- 2008年3月31日
- 41億6178万
- 2009年3月31日 +8.42%
- 45億1219万
- 2010年3月31日 -46.7%
- 24億504万
- 2011年3月31日 +124.13%
- 53億9043万
- 2012年3月31日 +5.52%
- 56億8802万
- 2013年3月31日 -8.36%
- 52億1227万
- 2014年3月31日 +19.2%
- 62億1328万
- 2015年3月31日 +29.47%
- 80億4432万
- 2016年3月31日 -21.17%
- 63億4132万
- 2017年3月31日 -13.21%
- 55億383万
- 2018年3月31日 +1.37%
- 55億7928万
- 2019年3月31日 +2.73%
- 57億3146万
- 2020年3月31日 +11.59%
- 63億9557万
- 2021年3月31日 -3.34%
- 61億8199万
- 2022年3月31日 +6.94%
- 66億1118万
- 2023年3月31日 -12.16%
- 58億695万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 究開発費の総額
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
一般管理費に含まれる研究開発費は、45,272千円であります。なお、売上原価に含まれる研究開発費はありません。
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
一般管理費に含まれる研究開発費は、119,197千円であります。なお、売上原価に含まれる研究開発費はありません。2023/06/26 11:00 - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- *3 期末棚卸高は収益性の低下による簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。なお、当該注記は金額的重要性により、当連結会計年度から記載しております。2023/06/26 11:00
- #3 研究開発活動
- 当社グループは、研究開発型企業として顧客のニーズに応えるべく、各機種において積極的に研究開発活動に取り組んでおります。当社グループの研究開発活動は、主要な拠点である本社の技術開発部門において行われる継続的な新製品・新技術の研究開発活動と、各技術部門において行われる顧客ニーズに即応した製品開発のための研究開発活動に大別されます。2023/06/26 11:00
また、技術部においてはユーザーからのニーズに応じた開発を行っているため、完成した製品が当該ユーザーへ販売されることがあり、開発製品がユーザーに販売された場合は、研究開発費としては計上されず、売上原価として計上しております。
当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は、116,139千円であり、主に報告セグメントの日本(国際計測器株式会社)で研究開発活動を行っております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 米国の自動車部品メーカーへのバランシングマシン及び電気サーボモータ式試験機の出荷・検収が増加いたしました。2023/06/26 11:00
その結果、売上高は増加したものの、売上原価の増加により、経常損失となりました。