退職給付費用
連結
- 2008年3月31日
- 2015万
- 2009年3月31日 -87.38%
- 254万
- 2010年3月31日 +515.26%
- 1564万
- 2011年3月31日 +70.52%
- 2667万
- 2012年3月31日 -24.09%
- 2025万
- 2013年3月31日 +27.39%
- 2580万
- 2014年3月31日 +23.09%
- 3175万
- 2015年3月31日 -6%
- 2985万
- 2016年3月31日 -24.81%
- 2244万
- 2017年3月31日 +10.4%
- 2478万
- 2018年3月31日 -2.1%
- 2426万
- 2019年3月31日 -9.51%
- 2195万
- 2020年3月31日 +11.88%
- 2456万
- 2021年3月31日 +18.24%
- 2904万
- 2022年3月31日 -15.69%
- 2448万
- 2023年3月31日 +2.47%
- 2508万
個別
- 2008年3月31日
- 1266万
- 2009年3月31日
- -822万
- 2010年3月31日
- 610万
- 2011年3月31日 +210.25%
- 1892万
- 2012年3月31日 -33%
- 1267万
- 2013年3月31日 -19.37%
- 1022万
- 2014年3月31日 +100.07%
- 2045万
- 2015年3月31日 -11.67%
- 1806万
- 2016年3月31日 -54.88%
- 815万
- 2017年3月31日 +32.35%
- 1078万
- 2018年3月31日 -20.7%
- 855万
- 2019年3月31日 -21.37%
- 672万
- 2020年3月31日 +34.71%
- 906万
- 2021年3月31日 +81.79%
- 1647万
- 2022年3月31日 -22.9%
- 1270万
- 2023年3月31日 -3.59%
- 1224万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- *2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/26 11:00
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 32,128 千円 43,240 千円 退職給付費用 12,703 千円 12,247 千円 役員退職慰労引当金繰入額 9,080 千円 9,280 千円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- (5) 退職給付に係る会計処理の方法2023/06/26 11:00
当社及び一部連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しており、退職給付債務から年金資産を控除した金額を退職給付に係る負債としております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び一部連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。2023/06/26 11:00
なお、当社及び一部連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2 簡便法を適用した確定給付制度